企業情報
代表挨拶 GREETINGS
モノづくりのプロフェッショナルとして
私たち東洋発条は、薄板ばね・線ばね・スナップリングなどの精密金属部品の製造や複雑な形状のマルチフォーミング加工を得意とする、ばねの総合メーカーです。多くの製品は自動車や建機のパーツとして使用されています。お客様のニーズに応えるため、金型の製造から熱処理までを自社設備による内製でワンストップ一貫対応。高品質・適正価格の製品をスピーディにお届けしています。
高度経済成長期の1956年に設立された東洋発条は、1968年にドイツ・ビーラー社製マルチフォーミングマシンを国内で最初に導入しました。常に最新・最高のモノづくりを目指す姿勢は、創業から60年以上の歳月を経ても変わることがなく、2017年には同社NCサーボ制御機「RM-NC」を導入。国内では同業大手にも導入例のないこのマルチフォーミングマシンの稼働により、少量多品種への対応力や生産効率の向上を実現しています。
人がひとりの力でできることは限られています。それはモノづくりの世界でも同じです。私たちは、熟練した技術を持つベテラン社員から新鮮なアイデアを持つ若手社員までが力を合わせ、モノづくりのプロフェッショナルとして成長していく必要があると思っています。伝統を大切にしながら、変化を恐れず前へ進み続けたいと思います。
会社概要 CORPORATE PROFILE
- 会社名
- 東洋発条株式会社
- 所在地
- 愛知県名古屋市瑞穂区亀城町6-11
- 設立
- 1956年2月11日
- 資本金
- 1,000万円
- 代表者
- 代表取締役社長 小笠原 麻衣子
- 従業員数
- 31名
- 事業概要
- 営業品目
マルチフォーミング加工 / 薄板バネ・線バネ / 一般プレス
強・弱電子用端子 / 建設機器Sub-assy / オーステンパー焼入れ
精密金型製作 / CAD・CAM設計 / 各種試作品製作
・試作等の少量品から多量品(数百万個/月)の生産対応
・熱処理、表面処理 全て対応可
・熱処理:AT処理・焼入焼戻し・浸炭・真空
・表面処理:三価クロメート・ジオメット・リン酸塩被膜・塗装
・単品部品から完成品まで。組付け・カシメ等による Sub-assy
ISO 9001認証取得
SDGsへの取り組み
COMMITMENT to the SDGs
1956年の創業以来、私たちは主にマルチフォーミングマシンを用いた小物金属ばねの製造を行ってきました。2007年に品質マネジメントシステムの国際規格であるISO 9001:2000年版の認証を取得(現在は2015年版へ移行)。SDGsへの主な取り組みとして、カーボンニュートラルの実現に向けた省エネルギー化・再生可能エネルギーへの転換や、働きがいのある職場を目指した社員教育を推進しております。
太陽光発電設備
沿革 CORPORATE HISTORY
- 1956年
- 小笠原 政一氏 資本金60万円にて東洋発条株式会社設立
- 1961年
- 資本金200万円に増資
- 1968年
- ビーラー社製(独) マルチフォーミングマシン導入
- 1971年
- オーステンパー炉 導入
- 1974年
- 小笠原 政則氏 社長に就任
資本金400万円に増資 - 1975年
- 資本金600万円に増資
- 1989年
- 事務所・マルチ棟を新築
- 1993年
- 資本金1000万円に増資
- 2007年
- ISO9001:2000 取得
- 2009年
- 篠原 博行氏 社長就任
小笠原 政則氏 会長就任 - 2014年
- 検査棟を新築
- 2017年
- ビーラー社製(独) NCサーボ制御マルチフォーミングマシン RM-NC
日本一号機 導入 - 2022年
- 小笠原 麻衣子氏 社長就任
篠原 博行氏 会長就任
品質方針
- 2022年5月10日
- 東洋発条株式会社
- 代表取締役社長 小笠原麻衣子
- 1, 私共の会社は、顧客が満足する製品を信頼できるプロセスにより製造提供する。
- 2, 私共の会社、全社員は法令を遵守し、社会的貢献する志を持って行動する。
- 3, 私共の会社は、品質マネジメントシステムの有効性を継続して改善していく。
- 4, 私共は品質目標を設定し、その達成度を評価していく。
- 5, 私共は常に自己研鑽に努め、技術や品質の向上を図っていく。
環境方針
- 2022年7月1日
- 東洋発条株式会社
- 代表取締役社長 小笠原麻衣子
- 1, 私共の会社は、企業活動において省エネルギー・省資源化に努め、また再生可能エネルギーの利用を推進する。
- 2, 私共の会社は、環境に関する法的要求事項や当社が同意するその他の要求事項を遵守する。
- 3, 私共の会社は、企業活動に伴う環境負荷を可能な限り少なくする事を目指して、環境パフォーマンスの継続的改善を行う。
- 4, 私共の会社の全社員および関係する全ての人員は、環境方針を周知し環境に対する意識の向上に努める。